廃車出張買取とは、使用できなくなった車や古くなって価値が下がった車を、自宅や指定の場所に直接業者が伺い査定し、買い取るサービスのことです。このサービスの最大の特徴は、業者に車を持ち込む必要がないこと、そして煩雑な手続きを自分で行う必要がないことにあります。
また、動かなくなった車や故障車など、通常の方法では売却が困難な車も対象に含まれるので、緊急時でも安心してご利用できます。
査定額に納得がいけば、その場で買取契約を結び、後日、指定の場所まで車を引き取りに来てくれるのが一般的です。

・時間の節約：車を業者に持ち込む必要がなく、自宅で査定から買取までを完結できる。

・手間の削減：車の運転や手続きに関わる手間がかからない。

・広範囲な車種の対応：動かない車や事故車など、一般的な買取市場では価値が低いと見なされがちな車でも買取対象になる。

廃車出張買取サービスは、幅広い種類の車に対応しています。走行不能な車や多少の故障がある車、古い車まで、さまざまな条件の車が買取の対象となり得ます。
ただし、業者によって買取可能な車の条件は異なるため、事前に確認することが必須です。また、買取不可の車もあるため、事前に業者との間で確認することが重要です。

・車種名
・年式
・走行距離
・車体番号（VIN番号）
・登録書類（車検証）

・外観のキズやへこみの有無
・内装の汚れや破損の有無
・改造部品の有無や種類
・最近行った修理やメンテナンスの内容

・自賠責保険証明書
・車検証
・自動車税納税証明書
・実印、印鑑登録証明書

・名前
・連絡先（電話番号、メールアドレスなど）
・査定を希望する場所の住所

車の外観や内装の清潔さは、査定額に大きく影響します。清潔で手入れの行き届いた車は高い評価を受けやすいです。そのため、査定前には車内外の徹底的な清掃を行い、可能な限り新車時に近い状態に戻すことが重要です。
車内は特に、シートやフロアマットをはじめとする布製品の汚れを落とし、ダッシュボードや窓ガラスの拭き掃除を念入りに行いましょう。また、車内の空気清浄や消臭を行うことも、良い印象を与えるために有効です。
車外では、洗車に加えて、ワックスがけをすることで光沢を取り戻した状態にすると良いでしょう。そのような小さな手間が、査定額アップに繋がります。

長く車に乗っていた場合、車体に小さなキズがあることも少なくありません。大きな傷やへこみはマイナス査定に繋がりますが、コンパウンドで消せる程度小さなキズであれば対処しておくと良いでしょう。
一方で大きな傷やへこみは修理に出す必要はありません。修理に出したからといってそのコスト以上に査定額が上がることは考えにくいためです。

車のメンテナンス履歴は、その車が適切に管理されてきた証拠となります。定期的な点検やオイル交換、修理履歴などを整理し、査定士に提出できるようにしておくことで、車の価値をより高く評価してもらうことが可能になります。
特に、大きな修理を行った場合や、特別なパーツを使用している場合は、その詳細を査定士に伝えることが重要です。

事前に車の市場価値をリサーチし、査定額の交渉に備えておくことが重要です。車の市場価値を調査する際は、同年式、同モデル、類似の走行距離を持つ車の販売価格をオンラインで確認しましょう。
査定額が期待値に満たない場合、根拠をもって交渉することで、納得のいく結果に繋がることがあります。
また、特別な付加価値がある場合（例：限定モデル、希少なカラー、高価なアフターマーケットパーツなど）は、それを明確に伝えると良いでしょう。

車の売却を急がせるような圧力を感じた場合や、査定額に納得がいかないときは、売却の決断を急ぐ必要はありません。査定には時間と労力がかかるため、「わざわざ来てもらったのに申し訳ない」と感じることもあるかもしれませんが、無理に手放す必要はありません。
不明点や懸念点がある場合は、一度保留にして十分に検討する時間を持つことも重要です。
また、複数の買取業者から査定を受けることで、より納得のいく価格での売却が可能になります。

車内でのペット同乗や喫煙があった場合、専門のクリーニングサービスを利用して車内の深いクリーニングを行うことを検討しましょう。特に、タバコのにおいは大きなマイナス査定となります。
喫煙による臭い除去には、オゾン発生器を使用した専門のクリーニングや、内装の深部まで浸透する特殊な洗剤を使用した清掃が効果的です。

出張買取サービスを提供している多くの業者では、このサービスは無料であることが一般的ですが、中には有料で提供している場合もあります。
特に、自走が不可能な車の場合、レッカー代が発生することがあります。そのため、出張買取を依頼する前に、サービスが無料であるか、追加でかかる費用がないかを事前に確認しておくことが大切です。この確認を怠ると、思わぬ出費につながる恐れがあります。